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極地ならびに山岳地の氷河の特性と振る舞い、および地球上の雪と氷が存在する地域「雪氷圏」の環境に関する情報、知見、しくみ等、さらに地球規模の環境変動に関する今日の諸問題を広く一般市民等に伝えることにより、人びとの地球環境保全への意識向上に資することを目的とする。
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全地球の平均気温は、統計データにより幅があるが過去100年間で約0.74℃上昇したことが明らかになっている(注1)。今後21世紀末までの100年間は、温暖化傾向が加速し、1.8℃から4.0℃程度上昇すると予測されている(注2)。その結果、地球上の海面の上昇が引き起こされるが、今後100年間に予想される平均海面上昇量(約50cm)の約半分は海水の熱膨張により、他の半分は山岳氷河と北極氷冠の融解によると見積もられている。このように、南極や北極の氷床に比べて総面積は小さいながら、山岳氷河の後退の影響は大きい。一方、地球上の多くの地域では、後背の山岳地の氷河および周辺の積雪の融解水を、農業、酪農、工業、生活のための水資源として利用している。平年より少雪・温暖な年は氷河に蓄えられていた氷の一部を消費し、多雪・寒冷な年は氷河への氷の貯蓄を増やすという、氷河は巧妙な天然ダムの役割を果たしている。
このように、南北両極地の氷床や山岳地の氷河、および地球上で雪と氷が存在する地域(雪氷圏)は、地球環境の変化に敏感に反応して消長を繰り返し、逆に氷河や雪氷圏の変化は周辺の環境、生態系、水資源、海面変動に大きな影響を与えている。とくに現在進行中の温暖化は、微妙なバランスを保っていた地球の気候システムを人為的に乱すものと考えられるので、その影響は複雑かつ地域によっては増幅されて現れることも予想され、さまざまな異常気象、気象災害の発生が懸念される。
本法人は、以上の背景のもとで、世界各地の氷河の挙動や我が国の積雪地域を含む雪氷圏の環境に関する情報を収集し、それらを整理、分析し、その知見を広く一般市民等に伝え、人びとの環境保全ならびに地球環境問題への意識向上に貢献することを目的として設立する。
2005年 12月 14日
特定非営利活動法人 氷河・雪氷圏環境研究舎
設立代表者 成瀬 廉二
(注1)「気候変動に関する政府間パネル(IPCC: Intergovernmental Panel on Climate Change)」の第4次評価報告書(2007年4月)による、過去100年間(1906-2005年)の全地球の平均気温上昇量。
(注2)同報告書による、今後100年間の全地球の平均気温上昇量の最適見積り。
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T. Aoki (Kanazawa), M. Aniya (Tsukuba), G. Casassa (Valdivia, Chile),
H. Enomoto (Tokyo), F. Escobar (Santiago, Chile), Y. Fujinuma (Tottori),
H. Fukami (Sapporo), J. O. Hagen (Oslo, Norway), T. Ichitani (Tottori),
H. Iida (Tateyama), Y. Iizuka (Sapporo), E. Isenko (Sapporo),
T. Kameda (Kitami), T. Kadota (Yokohama), S. Kanamori (Hakodate),
K. Konya (Yokohama), T. Matsumoto (Coyhaique, Chile), K. Matsuoka (Tromso, Norway),
J. Mori (Sapporo), H. Motoyama (Tokyo), N. Naito (Hiroshima),
R. Naruse (Tottori), V. Popovnin (Moscow, Russia), A. Sakai (Nagoya),
T. Sawagaki (Sapporo), T. Shiraiwa (Sapporo), P. Skvarca (Buenos Aires, Argentina),
S. Sugiyama (Sapporo), S. Suizu (Tokyo), N. Takeuchi (Chiba),
Y. Takeuchi (Tokamachi), T. Tanaka (Tottori), H. Yabuki (Yokohama),
S. Yamaguchi (Nagaoka), T. Yamamoto (Obihiro), K. Yokoyama (Joetsu).
[36 members in total]
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